パソコン検定とパソコン検定団体

パソコン検定とパソコン検定団体

パソコン検定は、パソコンの活用・操作の能力を判定し、認定する検定試験であり、多くの団体により、様々な検定試験が開催され、ほとんどのパソコン教室で実施している。

パソコン教室で多く実施している検定試験で、受験生が多く、古くから実施されている5大パソコン検定実施団体と呼ばれるものは次の5団体です。

1.検定試験実施団体

  1. 一般財団法人 全日本情報学習振興協会
  2. 日本商工会議所
  3. 株式会社 サーティファイ
  4. 株式会社 オデッセイコミュニケーションズ
  5. 株式会社 レイル(P検)

2.検定試験の名称と内容

各種団体が独自の名称で開催しているが、一般的には技能の種類やアプリケーションの名称を付けた検定名が多くなっている。

また、当然のことながら名称だけでなく、試験内容・評価基準なども各団体が独自に設定しているため、受検者の目的やニーズに合わせた検定試験を選択する必要がある。

3.検定試験の判定

「パソコンの運用能力を判定し、認定する」という目的自体は、試験団体・試験名称に関わらず共通するものであるが、パソコンのどの分野のどのような運用能力を測定するかは、検定試験ごとに異なる。それぞれ団体は、判定分野・技能の対象を細分化し、複数の試験を実施している場合が多い。比較的受検者の多い検定試験では、主に以下の能力が測定される。

4.スピード能力

文字通り、パソコンを素早く操作できるかを測定するタイプの検定試験である。現実的な問題として、職場ではパソコンの能力は迅速な処理能力、すなわちスピードによって判断されてしまうことが多い。したがってパソコンの技能判定ではスピードを抜きにしては語れない。

スピードの判定では、タイピングにおける入力数を測定する文書作成型の試験が代表的だが、多くの検定試験では制限時間を設けて、たとえ「知識」や「技能」を問う検定であっても、解答にスピードが求められることは言うまでもない。

5.文書作成力能力

パソコンの複雑な機能を多く使えるか否かを判定するのではなく、必要な機能を重点的に利用させ、文書や作表の能力の判定を重視しているタイプの検定試験。ワードやパワーポイントによる社内文書や社外文書、エクセルなどによる社内の表文書などを制限時間内にすばやく作成する実践力を重視しており、文書作成能力とスピードを判定するタイプの検定試験。最近はこの実践力を重視する検定試験が求められる傾向がある。

6.機能の操作能力

パソコンのアプリケーションの機能を正しく利用できるかを測定することに主眼に置くタイプの試験である。この検定試験は、メーカー系の団体に多く、商品の販売戦略と商品の利用技能の向上を目指している場合が多い。

受検者が多い代表例としては、Microsoft社のアプリケーションソフトであるMicrosoft Officeの運用能力を測定する試験である。また、このタイプの検定は、多くの試験団体が名称や形式を変えて実施している。

他にも、Webデザインや画像処理、プログラム作成の能力を測定する検定試験が存在しており、これらの分野に特化した検定試験をメインに実施する試験団体もある。

7・パソコン関連知識能力

ITやパソコンの機器や機能、ネットワークに関する知識の有無を問うタイプの試験である。また、インターネット人口増加に伴うネット上でのトラブルや、個人や企業の情報流出の増加といった昨今の社会問題を踏まえ、パソコンを通じた情報活用におけるマナーや心構えを問う問題も出題される傾向にある。

このタイプの検定試験の試験形態については、従来は筆記試験で行われることが一般的であったが、近年の傾向として、パソコン上にて実施するケース(Computer Based Testing、通称CBTシステムを利用)が増加している。

8.評価基準

各検定試験の評価基準ならびに難易度については、検定試験の種類によって異なるが、概ね7〜8割程度の正答率で合格(認定)となるケースが多い。また、多くの検定試験では、受検級が設定されており、上位級に上がるにつれて、試験の問題数および難易度が上がり、合格率が低下する傾向にある。

9.受験資格

検定試験によっては、受検資格を設けており、それを満たしている者のみ受検を許可される場合がある。上位級を受検する場合に、下位級に合格していることが条件となるというケースもある。中には出願時点において、(その検定試験に関わる業種での)実務経験の有無ないしその期間が条件となるケースもある。

10.社会的意義

パソコン検定を受検し、その資格認定を受ける意義については、受検者ごとに異なる見解がある。その中でも以下の目的で受検する受検者が多い。

(1)就職活動において

就職活動におけるアドバンテージとしてのパソコン関連資格を目的に受検するというものである。

資格の取得は、「求職者がパソコン操作においてどの程度のスキルを有するか」という企業の疑問に対しての証明材料となり、一方、求職者自身にとっても「資格を取得したことで、自分は(業務において)これができる」という自信につながる。これらを鑑みれば、パソコン検定が就職活動におけるモチベーションの向上に一役買っていることは間違いない。

(2)スキルアップとして

有職者にとっての資格認定の意義は、業務上の顧客ニーズに応えることを目的とするものが多い。パソコンに不得手な中高年層の場合、資格取得を目的にパソコンを体系的に学習し、その能力の習得を社内外に証明する手段として考えることが多い。

一方、パソコンに心得がある、日常的にパソコンを利用した業務に従事する有職者については、難易度の高い上位級の検定を受検し、資格認定を受けることで、より高度な業務に自信を持って着手できるようになることが目的であると考えられる。

若年者の、特に事務職においては、新人研修の修了証明としてパソコン検定の資格認定を義務付けるケースもある。

11.検定試験開催団体

以下に、日本国内の検定開催団体で、パソコン教室で多く採用され、受験生も多く、古くから開催されている5大パソコン検定について、開催団体と、その団体により開催されている検定試験を列挙する。

(1)一般財団法人 全日本情報学習振興協会主催
  • パソコン検定 タイピング試験
  • パソコン検定 文書試験
  • パソコン検定 文書・表計算試験
  • パソコン技能検定ビジネス実務試験 一般
  • パソコン技能検定ビジネス実務試験 上級
  • パソコン技能検定II種試験
  • 文書処理能力検定試験I種
  • パソコン基礎検定試験
  • パソコンインストラクター資格認定試験
  • パソコン速記検定試験
(2) 日本商工会議所主催
  • ビジネスキーボード認定試験
  • キータッチ2000テスト
  • 日商PC検定試験
  • EC(電子商取引)実践能力検定試験
  • 電子メール活用能力検定試験
(3)株式会社 サーティファイ主催
  • シスアド技術者能力認定試験
  • C言語プログラミング能力認定試験
  • Javaプログラミング能力認定試験
  • Visual Basicプログラミング能力認定試験
  • COBOLプログラミング能力認定試験
  • ワードプロセッサ技能認定試験
  • Excel表計算処理技能認定試験
  • Word文書処理技能認定試験
  • Accessビジネスデータベース技能認定試験
  • PowerPointプレゼンテーション技能認定試験
  • Illustratorクリエイター能力認定試験
  • Photoshopクリエイター能力認定試験
  • Flashクリエイター能力認定試験
  • ホームページ制作能力認定試験
  • ネットマーケティング検定
(4)株式会社 オデッセイ コミュニケーションズ主催
  • Microsoft Office Specialist(MOS)
  • Microsoft Business Certification
  • Microsoft Certified Application Specialist
    (MCAS、マイクロソフト認定 アプリケーション スペシャリスト シリーズ)
  • Microsoft Certified Application Professional
    (MCPS、マイクロソフト認定 アプリケーション プロフェッショナル シリーズ)
  • IC3(アイシースリー)
  • VBAエキスパート
(5)株式会社 レイル(P検)
  • ICTプロフィシエンシー検定試験
  • 情報処理技術者能力認定試験

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